ほんの数年前までは、ネットワーク(WAN)を使ってバックアップデータを遠隔地に転送することは現実的ではなかったのではないでしょうか？
遠隔地バックアップの方法は、IT化が進むにつれ変化してきました。一言で遠隔地バックアップといってもさまざまな選択肢が出てきて悩まれるのではないでしょうか。そんな皆様に、ここでは、「物理的に遠隔地へ搬送」、「拠点へのネットワーク転送」、「クラウドへのネットワーク転送」の３つ方法を、徹底的に比較しご紹介します。どんなメリット/デメリットがあるのかはもちろん、価格は初年度および５年間利用する想定されるさまざまな費用を解説します。また、導入を行うためのポイントを知ることで、自社への導入ステップを確認することができます。遠隔地バックアップの違いを理解した上で、自社にとってどの方法が最も適しているのか決定することができます。
最近のニュースで、「書類のデジタル化」が新型コロナウイルスにより在宅ワークが増え、重要度が増しているというニュースを見かけました。ペーパーレス化を行い書類のデジタル管理を行う場合、バックアップそして遠隔地バックアップが重要になってきます。おそらくほとんどの企業では普段システムのバックアップを取っていると思いますが、オフィス全体に影響を及ぼすような災害が起こった時、ローカルバックアップだけで復旧できません。
バックアップデータを地理的に離れた場所にもとっておかないと、バックアップデータさえもなくなってしまい、システムが復旧できなくなってしまい、会社の存続にも関わる危機が訪れてしまうかもしれません。このようなことにならないために、データを別な場所に避難させる必要があります。
このように「書類のデジタル化」を行う場合にも、自社が持つ環境に応じて、適したデータの避難方法とは何かを確認し、遠隔地バックアップを導入することをお勧めします。
目次
1. そもそも遠隔地バックアップとは
遠隔地バックアップとは、災害によるデータやシステムの損失に備えてデータやシステム全体をバックアップし、地理的に距離のある地域へ保管することです。
1-1. 概要
オンプレミスにバックアップデータを保管するだけでは、火事、地震、洪水といったオフィス(地域)全体に影響を及ぼす災害が起こった時、業務システムだけではくバックアップデータも損失してしまい復旧できなる危険があります。このような事が無いように、地理的距離のある場所「遠隔地」へバックアップデータを保管行うことによって、災害に復旧ができる強いシステムを作ることをお勧めします。
ただし、すべてのデータ/システムを同じように遠隔地バックアップすれば良いというものではなく、システムの重要性や業務への影響度によって取捨選択する必要があります。
1-2. 重要性やその背景
スイスの再保険会社スイス・リーが2013年にまとめた「自然災害リスクの高い都市ランキング」のトップ10に東京、大阪といった複数の日本の中枢都市が入っています。また、地震の発生率も多い国である日本ではリスクを知って備えておく必要があります。
2019年9月にArcserveがユーザー約1000名を対象に行ったアンケートでは、51%は遠隔地へバックアップを行っているという結果があります。過半数以上の企業が遠隔地バックアップを行っていますがまだ半数近い企業で遠隔地バックアップが出来ていないというのが実情です。
[図1] 災害対策としての遠隔地へのバックアップの実情
[図2] 遠隔地へのバックアップを行っていない理由
遠隔地へのバックアップができていない理由は様々ですが、必要性を感じていないとの回答はたったの12.9％であり、80％以上が必要と感じています。
1-3. 概要
大きく分けて、以下の3つの方法があります。
「a．物理的に遠隔地へ搬送」は、テープやディスクを搬送する遠隔地への外部保管方法です。ランサムウェアなどのサイバー攻撃に強く、安価に始められますが、搬送やメディア交換といった際人手が必要になるため、管理コストが膨らむ可能性があります。
「b．地理的に離れた拠点にネットワーク転送」および「c．クラウドにネットワーク転送」は、WANを利用して遠隔地へバックアップデータの転送を行いますのでリモート管理が可能です。拠点をお持ちではない場合はクラウドを利用することによって遠隔地バックアップを実現できます。
メリットとデメリットそしてお勧め企業を見ていきましょう。
a. 物理的に遠隔地へ転送
遠隔地バックアップで主流だったのは、テープやディスクといった記憶媒体(メディア)に物理的なにバックアップしたデータを遠隔地に運んで保管する方法です。メリットは比較的メディアが安いことと、テープはハードディスクに比べると故障リスクが少ないこと、またディスクも通電していない状態であれば故障も少なくなります。しかしながらこれらメディアの交換作業や搬送、さらに物理的な遠隔地の管理にも人手が必要です。また、メディアを物理的に搬送するためデータを保管するまでに時間がかかります。復旧時には搬送の必要があり、搬送手段が確保できない場合(例えば、新幹線や道路の利用ができないなど)もあるため、時間がかかる可能性もあります。「a.物理的に遠隔地へ搬送」は、人手と時間がかかり、比較的リスクが大きい手法と言えます。
b. 地理的に離れた拠点にネットワーク転送
ネットワークを利用する場合、物理的にメディアを搬送する必要がないため、時間・コスト面で優位性があります。拠点をお持ちでWAN回線が充実していれば、場所を確保する必要もなく、ランニングコストも抑えることができるため、「b．地理的に離れた拠点にネットワーク転送」主流となっています。バックアップの一連の流れで遠隔地転送が行われ、バックアップソリューションとして確立されているため信頼性が高いのがメリットです。一方、ハードウェアの導入が必要なため初期導入コストは高くなります。
c. クラウドにネットワーク転送
近年増えているクラウドを利用したバックアップサービスは、遠隔地に拠点がない場合、設備投資の初期コストが抑えられ、短期間での導入が可能です。人件費も３つの方法の中で最も安いと言えます。また、データの増加に伴い、容量を増やすことが簡単に行えますので、柔軟性があると言えます。
2. 遠隔地バックアップ費用：初年度と5年間の実態
ここでは、1-3で紹介した3つの方法を利用した費用を考えてみます。
2-1. 初年度と5年間利用した場合の累計金額
大きく分けて、以下の3つの方法があります。
(注：回線や回線補強にかかる費用は計上していません)
「a. 物理的に遠隔地に搬送」は、比較的初年度の費用を抑えることができますが、人件費(管理コスト)が膨らむ可能性があります。また、データ量が増加した場合、１本のメディアに入りきれない可能性があり、遠隔地に搬送の管理やメディアへの複製に時間がかかってしまうケースが考えられます。
災害発生時にいざ搬送先でデータが必要となった時にも人手が必要であり物理的な搬送にも時間がかかるため、復旧時間までにかかる方法です。導入前に、万が一災害発生時のステップを確認し、遠隔地からオフィスや安全な場所へ搬送される期間はもちろんですが、復旧までにどれくらい時間がかかる事前確認をしましょう。
注) ここに掲載している内容は、１年保管したメディアを２年目から再利用する価格です。5年保管などを検討される場合は２年目以降もメディア代が必要です。
「b. 地理的に離れた拠点へネットワーク転送」は、初期(初年度)コストは高いですが、遠隔地にオフィスをお持ちであれば場所や電源の確保もでき、5年保守を考えると比較的安価に導入ができると言えます。逆に遠隔地を自社でお持ちではない場合は、場所の確保が必要ですので大きな費用が発生してしまいます。
また、導入時には、どのようなハードウェアを導入するべきなのか、どれくらいの期間バックアップデータの保管をするのかといった容量を慎重に見積もる必要があります。5年経過前にディスク容量が不足してしまった場合、ハードウェアの追加が必要になり費用がかさんでしまいます。例えば、Arcserve UDP Applianceの同モデルを導入すると380万円追加するなどといった追加コストがかかる可能性があります。
「c. クラウドにネットワーク転送」は、初期(初年度)コストが最も安くなります。遠隔地(バックアップサーバの置き場所)や電源を確保する必要もありませんので、「遠隔地バックアップ」導入までの期間も短くできます。また、クラウド環境のメンテナンスはほとんどのケースで保守に含まれているため、３つの方法の中で人件費は最も少なくなると言えます。
ここで例にあげた5年間の合計価格は、データ量の増加により高く感じられますが、必要に応じて保存するデータ量を追加することができるため、柔軟な対応ができると言えます。ここでは、初年度5TB利用し、毎年１TBを追加利用したケースで計算していますが、『バックアップデータ量が増えると当然課金も増えます』ので、どれくらいの期間保存し、どこまでのデータを保管すべきかによって安価におさえることもでるでしょう。
遠隔地をお持ちではないお客様には特に、人件費が最も少なくなるクラウドにネットワーク転送する方法をお勧めします。クラウドバックアップを行う場合、どのような点を考慮したほうがよいかを3章でお伝えします。
2-2. バックアップデータの増加を抑える技術「重複排除」
2-1で紹介したb.cはネットワークを利用しますので、バックアップデータの転送量がどれくらいになるのかがキーと言えます。ネットワークの負荷を抑え、データの増加を抑えるためには重複排除が有効です。
重複排除とは、同じデータ形式が見つかった場合に同じものは重複を排除しデータを保存する機能です。そのため、バックアップデータの保存容量を減らすことができます。
3. 遠隔地バックアップ費用：初年度と5年間の実態
遠隔地バックアップを導入するためのポイントは、以下４つです。
遠隔地バックアップの場合、重要度の高いデータ(ファイル)のみを遠隔地に保存することでコストを抑えることも考えられますが、オフィス全体/システム自体が被災した場合、逆に復旧に時間がかかるデメリットがあります。そのため、ここでは業務再開ができることを目的とし、システム全体の遠隔地バックアップ導入のポイントをご紹介します。
ポイント1. データ/システムの選定
遠隔地バックアップを導入するうえでは、どのシステムが重要なのか優先度を決めておくことが必要です。
膨大なバックアップデータすべてを遠隔地へ転送し保管することは、実際問題として不可能です。そこで、どのデータが大事でどれを優先的に保護すべきかを精査しなくてはなりません。どこまでの情報があれば緊急時に業務が可能なのか、お客様にサービスを提供するためには営業管理システムがとても重要であり、遠隔地バックアップの対象と言えます。
「基幹系システム」とよく難しい言葉も使われますが、受発注や仕入れや会計といった重要な業務を支えるシステムです。顧客管理システム、販売管理システム、会計システム、勤怠管理システム、給与システムなどがあります。この中でも営業支援システムである、顧客管理システム、販売管理システム、重要度がとても高いと言えます。
また「情報系システム」と呼ばれるのは、メールやスケジュール管理などのコミュニケーションツールとして営業支援としては重要ですが、メールが止まっても、電話など他にもコミュニケーション手段はあるため、取引先との連絡がまったくできなくなるわけではありません。そのため基幹系システムに比べて重要度は下がるでしょう。しかしながら、リモートワークが進む近年、メールを利用したお客様へのコンタクトが多くなっているため、重要度は高くなっていると考えられます。業務形態に応じて重要度を決定します。
ネットワーク転送時間にどれくらいの時間をかけられるのか、という点でも重要度を決めることは重要です。
災害が発生した場合、会社を存続させるためにどのような機能を持つサーバがあれば業務が再開できるのか、どのサーバを優先して復旧すべきなのか、検討し、会社として機能するためのサーバの選定を行います。
ポイント2. 保存期間の決定
保存期間を確定することによって、必要な容量や運用方法を決定することができます。
３つの遠隔地バックアップの方法をご覧いただきましたが、保存期間が長くデータ量が多い場合は、遠隔地の保存容量も当然多くなり費用もかさんでしまいます。
法令順守目的の場合には、法令に応じて5年、7年、10年といった長期間の保存が必要ですが、災害対策目的であれば、極端な例でお話しすると、バックアップデータは復旧できる１世代(1日1バックアップ)だけがあれば良いということになります。
例えば、バックアップ、下図のようにウィルスに感染した場合では潜伏期間の前に戻す必要があり、保存期間が短いと復旧できないということが起こります。そのため、ローカルバックアップは世代を多め、遠隔地バックアップは災害対策を目的として最小限といった形で目的を明確にして保存世代を計画しましょう。
ポイント3. 転送の頻度
遠隔地転送の頻度が高ければ、より新しいバックアップデータへの復旧(RPO|wikipedia回復ポイント目標)ができます。しかしながら、頻繁な転送を行うと手間がかかり運用の負担が大きくなってしまいます。ローカルバックアップと組み合わせることで転送頻度を抑えた運用をお勧めします。
例えば、更新頻度が高いファイルは数時間/分に1回バックアップをする、といったことも良く耳にしますが、遠隔地転送ではネットワークを占有しないように、１日１回夜間や週末に転送することをお勧めします。
ネットワークが充実していない場合、業務でネットワークを利用しない週末などにまとめてデータ転送する運用もあります。
遠隔地バックアップの範囲、保存期間、バックアップ転送の頻度を決めることによって、遠隔地の保管先に必要な容量を確定し見積ることができます。
ポイント4. 復旧時間と復旧方法の検討
災害が発生したときの復旧時間を見積もります。
３時間、３日、それとも１週間後なら復旧できるのか？１週間業務が停止してしまった場合お客様の信用は失われないのか、といったことを考える必要があります。業務が停止してからどれくらいでスピード復旧しなければならないのか、たとえば、重要度が高いシステム全体を復旧するのに数週間かかる場合、サーバを復旧している間は最重要データ(ファイル)だけを提供することも考えられます。サーバを丸ごと復旧するのか、データのみを復旧すべきなのか検討します。
遠隔地バックアップとは、遠隔地に送ることが目的ではなく、災害時の利用/復旧が目的です。
本社で災害が起きたとき近隣の人材は動けない可能性があります。復旧を視野に入れた遠隔地バックアップを行い、遠隔地からバックアップデータを取り出せる環境/体制を準備する必要があります。
遠隔地バックアップでは、被災時にどれくらいの期間で事業を再開できるのか企業存続の支えとなり、万一に備えた準備が、災害時の会社の存続やその後に大きく影響すると言えます。
上記の図のように「物理的にデータ搬送」では、搬送日数を考えると３日前のデータを２日かけて送り戻し、その後復旧になり、復旧作業を開始できるのは少なくとも３日後から復旧開始になります。テープに保存している場合、テープはランダムなアクセスができないためデータの読み込みに時間がかかり復旧にも時間がかかります。
「拠点へネットワーク転送」の場合、復旧のために直近のバックアップデータを戻すことができますが、災害発生時には本社/拠点ともに様々なトラブルが考えられるため、なかなかすぐに遠隔地拠点からバックアップデータを戻すことは難しいと考えられます。
「クラウドにネットワーク転送」の場合、自社の運用とは関係がないため、ネットワークさえ復旧できればバックアップデータを戻すことができるため、いざという時のトラブルに強いと言えますので、クラウドを利用した遠隔地バックアップをお勧めします。
では、クラウド バックアップとはどういったものが考えられるのかを次の章「4.クラウド バックアップ」で紹介します。
4. クラウド バックアップ
クラウド バックアップとは、お客様の重要なデータをクラウド基盤上のに複製・保管するものです。
以前から、遠隔地バックアップの重要性は周知されていますが、運用が複雑だったり、手間やコストが掛かるため、対応がおろそかになっている企業も少なくないとお聞きます。
近年、それらの課題解決として、クラウド バックアップの注目度が高まっています。
2章の「遠隔地バックアップ費用」でご紹介しましたが、クラウド バックアップは、初期費用が安く、導入も簡単、運用も事業者が行うため、企業は利用した機能や容量を利用しただけ支払うだけで、手間も費用も時間も削減が可能になります。
クラウド バックアップとひとことで言っても、大きく分けてパブリッククラウドとバックアップベンダークラウドの２種類があります。パブリッククラウド(Amazon Web Services（AWS）、Microsoft Azure 、Google Cloud Platformなど)といったオブジェクトストレージにバックアップソフトを用意し、データをバックアップする方法です。このようなパブリッククラウドを利用するには、クラウドのノウハウを持ち、運用を自社で行う必要があります。さらにほとんどのパブリッククラウドでは、ダウンロード課金があるため実際にどれくらいの費用がかかるのか、わかりづらいという声をよく伺います。
参考：クラウドバックアップサービスについては「法人向けクラウドバックアップサービスの選び方・おすすめ製品や相場まで徹底解説」をご参照ください。
5. クラウドバックアップの導入事例
ここでは、クラウドバックアップサービスの導入事例を２つご紹介します。
これからご紹介する２つの事例は、クラウドバックアップサービスを導入された事例です。
「ユーザの悩み：サーバ運用可能な遠隔地がない！」
5-1. 国際基督教大学様
バックアップの延長感覚でクラウドによるBCP対策を実現！
東京三鷹キャンパス以外に遠隔地バックアップを実現するための適切な拠点がなく、遠隔地バックアップ先としてクラウドを検討していらっしゃいました。しかしながら、一般的なクラウドサービスは、ネットワークやシステムの考え方がオンプレミスとは異なることやストレージ費用のみならずデータ転送費用といった従量課金も発生するため、コスト面で不安を抱えられていました。
ハイブリッド型クラウドバックアップサービスを活用すると、容量課金のみで年額固定のわかりやすいライセンス体系、データ通信料が不要でランニングコストがかかない点、また、オンプレミスにあるアプライアンス (2017年導入) の既存運用の延長でクラウドへ遠隔地バックアップが実現できることで採用されました。
資料ダウンロード：国際基督教大学様：バックアップの延長感覚でクラウドによるBCP対策を実現
5-2. お世話や様
孤軍奮闘している情シス担当者にベストマッチな簡単＆手間なしBCP対策！
オンプレミスで利用しているバックアップ専用アプライアンスと同じ管理コンソールでクラウドへデータを転送でき、特別な導入作業が不要のシンプルさが、多忙な情シス担当者のニーズにぴったりでした。“本当にクラウドへ転送できているのか”と疑うほど 簡単な設定で導入いただきました。バックアップ運用とリストア対応を社内で完結し、その上本格的なBCP対策も実現されています。
資料ダウンロード：お世話や様 – 孤軍奮闘、多忙な情報システム担当を支えるBCP対策！
6. まとめ
遠隔地バックアップの必要性は、災害が多い日本では重要性が高いと考えます。ほとんどの企業がバックアップは行っていらっしゃると考えられますが、本当にそのバックアップだけで問題はないのか、見直しをしていただき、遠隔地へのバックアップデータの二重化、三重化を行うことをお願い致します。
遠隔地バックアップには、「物理的な搬送」、「ネットワークを利用した遠隔地拠点への転送」そして「ネットワークを利用したクラウドへの転送」という大きく３つがあることを紹介しましたが、それぞれにメリット/デメリットがあります。
今回、遠隔地の拠点をお持ちではない方向けに初期費用が安く簡単に開始できるクラウドバックアップをお勧めしましたが、決して他の２つではだめというお話ではありません。
物理的な搬送方法でテープやディスクを利用することによって静的なデータを保持することができますので、サイバー攻撃に強いバックアップ データ(参考：1-3. 遠隔地バックアップのメリット/デメリット)を保持することもできますので、目的に応じてバックアップの方法をご検討ください。
遠隔地バックアップサービスを選ぶポイントは、遠隔地バックアップの目的、そしてお客様自身が遠隔地の拠点をお持ちなのか、お持ちではない場合にはクラウドといった選択肢があります。迷ったときにこのブログを参考にしていただけたら幸いです。
遠隔地にバックアップデータを持つことによって、災害時に企業が存続するために重要なデータをさらに安全に保存することができるでしょう。ぜひこの機会に遠隔地バックアップを導入いただき、システム障害だけでなく災害発生時に備えたバックアップ環境をご検討ください。
★ こちらの記事もご参照ください。
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