法人向けクラウドバックアップサービスの選び方・おすすめ製品や相場まで徹底解説

クラウドバックアップ法人

あなたの会社では、顧客やパートナーとの取引情報、開発・販売している商品情報、社員の人事や給与といった社内情報など、重要なデータをどのようにバックアップしていますか?もし今、大きな自然災害が起こって社内のシステムが利用できなくなっても業務は継続できますか?

 

こうした問いかけへの回答のひとつが、国内でも重要度がさらに高まっている「クラウド利用」です。

クラウドにバックアップを取っておくことは、企業の存続にとって今後避けては通れない道になるでしょう。

 

この記事を読んでいるみなさんの多くが、クラウドを利用したバックアップが選択肢の上位にあると考えているか、もしかしたらすぐにも導入を検討しなくてはならないお立場の方かもしれません。

 

もしあなたが企業のバックアップ担当者なら、どんなクラウドバックアップサービスを選びますか?

今すぐクラウドバックアップを検討するように、上司から言われたらどうしますか?

 

ひとくちにクラウドバックアップといっても様々です。

この記事では、数ある選択肢の中から、あなたの会社にぴったりのクラウドバックアップサービスを探すため、以下のようなヒントをご紹介します。

 

  1.  企業がクラウドバックアップを選択する重要性
  2.  企業がクラウドバックアップを採用するメリットとデメリット
  3.  企業がバックアップクラウドサービスを選ぶ時に重視すべき4つの基準
  4.  企業のタイプ別 クラウドバックアップサービス
  5.  企業向けクラウドバックアップサービスの導入費用相場
  6.  クラウドバックアップを導入する手順とポイント    

読み終えた時には、今よりもずっと具体的な答えが見えてくるはずです。

1. 企業がクラウドバックアップを選択する重要性

災害対策・テレワークなど、クラウドでバックアップをとる重要性は高まっています。

遠隔地バックアップの手法の一つとして、クラウドへのバックアップに注目が集まっています。

クラウドバックアップを選択する企業が増えている、その理由は次の3つです。 

  • 災害対策
  • テレワーク普及への対応
  • サイバー攻撃対策

災害対策

地震や台風による水害、停電など、近年の多発する自然災害の影響を受け、データを社内ではなく、より安全な遠隔地にバックアップしておきたいというニーズが高まっています。弊社のお客さまにも、サーバルームの損壊や水没に備え、改めてバックアップ先の検討を始めた情報システム部門の方もいらっしゃいました。

テレワーク普及への対応

新型コロナウィルス感染拡大の影響を受け、社員のテレワークを推奨する企業が増えています。自宅に持ち帰ったPC上の重要データを安全に保護するため、セキュリティ対策とともに必要になるのがバックアップです。テレワークの社員が増えると、VPN経由でのバックアップにはいつも以上に時間がかかるため、クラウドへのバックアップを検討する企業が増えています。

サイバー攻撃対策

ランサムウェアをはじめ、悪意ある脅威によるシステム停止やデータ損失から業務システムやアプリケーションを守る対策は必須です。テープや遠隔地へのバックアップだけでなくクラウドへのバックアップによって、万全を期す必要があります。

2. 企業がクラウドバックアップを採用するメリットとデメリット

ここで企業がクラウドへのバックアップを採用するメリットとデメリットについてご紹介しましょう。

メリットデメリット
災害時にも事業継続が可能データセンターが被災する場合もある
初期費用が低く抑えられるコスト高になる場合もある
運用が楽カスタマイズがあまりできない
先進機能と安全性通信手段に依存している

メリット

災害時にも事業継続が可能
自社が被災した場合でも、クラウドからデータを復元して業務を再開できます。

初期費用が低く抑えられる
サーバやストレージ、ソフトウェアなどの購入が不要で、初期費用が低く抑えられます。

運用・保守が楽
インフラや運用アプリケーションの保守・維持が不要で、リソースの拡張も簡単です。

先進機能と安全性
クラウドベンダーは、圧縮、暗号化、データ重複排除、サーバ仮想化といった最先端のテクノロジーを活用し、セキュリティ監査基準の認定を受けたデータセンターで運用しているため、効率が良く安全です。

参考) クラウド活用のメリット :2019年9月にArcserveがユーザー約1000名(複数回答)を対象に行ったアンケート結果より

デメリット

コスト高の場合も
パブリッククラウドにバックアップするときは、ストレージ料金に加え、復旧の際にダウンロード料金が課金されます。また、データセンター被災を想定し、信頼性や冗長性などを重視したシステム構成にする場合はクラウドのほうが高くなるケースもあります。

カスタマイズがあまりできない
オンプレミス環境ほど柔軟にはカスタマイズができないので注意が必要です。

通信手段に依存
災害時にネットワークインフラ自体が損害を被ると、クラウドへのアクセスができない。緊急時に備えて予備の回線も用意しておく必要があります。

参考) クラウド活用の懸念点 :2019年9月にArcserveがユーザー約1000名(複数回答)を対象に行ったアンケート結果より

3. 企業がバックアップクラウドを選ぶときに重視すべき4つの基準

企業におけるクラウドバックアップの専門家として、選ぶ時に重要な基準を解説します。

その基準とは、次の4つです。

  • セキュリティ対策
  • サポート体制
  • 料金
  • パブリッククラウドへのバックアップソフトの対応機能

参考) クラウド活用で重視する点:2019年9月にArcserveがユーザー約1000名(複数回答)を対象に行ったアンケート結果より

セキュリティ対策

企業がクラウドバックアップサービスを利用する場合、クラウド独自のセキュリティ対策を確認し、必要なレベルのセキュリティ対策での契約が必要です。クラウド事業者のデータセンターに保管されるデータに対して第三者からの不正アクセスによる情報漏洩やデータ改ざんを不安視する声も存在しますので、セキュリティ対策は重要です。

また、利用するバックアップソフトが要件に合うセキュリティ機能を持っているかを確認しましょう。

サポート体制

サポート体制はサービスによって大きく異なります。最低限、以下の項目を満たしているか確認が必要です。

  • いざというときにすぐに対応してもらえるか
  • マニュアルは日本語で書かれているか
  • 日本語でのサポートはあるか

料金・見積もりのしやすさ

初期費用が少なくて済むといっても、長期利用で気になるのが利用料です。
クラウドへのバックアップで必要な料金は、主に次の2種類です。

  • ストレージ料
  • ダウンロード料

そして忘れてはならないのが見積もりのしやすさです。
パブリッククラウドを利用する場合、数あるクラウトサービスの中でもオブジェクトストレージへの保存がリーズナブルと言われています。しかし、クラウドへのバックアップで必要なストレージ料金は、利用するバックアップソフトがCPU数やサーバの「台数単位での課金」の場合は見積りが非常に複雑で、予期せず予算オーバーしてしまうこともあります。「容量単位での課金」であれば、保存するデータのサイズによって課金されるため、重複排除後のデータならコストを抑えることも可能です。また、パブリッククラウドの場合は、ストレージ料金に加え、ダウンロード課金も発生するので復旧時には要注意です。

パブリッククラウドへのバックアップソフトの対応機能

バックアップソフトには、クラウドへのバックアップに重要な機能がいくつかあります。たとえば、

  • クラウドサイトの電源管理
  • クラウド独自データ形式への対応
  • クラウド独自OSへの対応

などです。

クラウドサイトの電源管理
クラウド上のサーバの電源制御に、バックアップソフトが対応しているかどうかを確認しましょう。
クラウド上のサーバは起動している時間で課金されるため、DRサイトなど普段使用しないサイトの電源はコスト削減のため落としておく必要があるからです。

クラウド独自データ形式への対応
自社の所有するデータやファイルをクラウド独自のデータ形式に変換してバックアップすることができるか、が重要です。
有事にクラウド側でDRサイトを立ちあげるためには、事前に各クラウドのデータ形式にあわせて保存することが必要です。AWSならAMI、AzureならVHDと言われるデータ形式です。変換しておくと、目標復 旧時間(RTO)が短く、即起動することができます。バックアップソフト側の対応状況を確認しておきましょう。 

クラウド独自OSへの対応
クラウド独自OSを使うことで、クラウドベンダーのサポートを受けやすく、各種クラウドサービスとの連携も柔軟にできるようになります。
クラウドをインフラとして利用する場合、OSを選択する必要があります。ほとんどのパブリッククラウドで使用されているRHELやCentOS、Ubuntu といったLinuxディストリビューション以外にも、クラウド独自のOSがあります。たとえばAmazonの場合、AWS Linuxを利用できるとAmazonのサポートを受けやすく、AWSの各種サービスとの親和性も高いため便利です。

このほか、操作性の良さや重複排除など、バックアップソフト自体の持つ機能やメリットも、自社のニーズにマッチしているか、選択時によく調べておく必要があります。

4. 企業のタイプ別 クラウドへバックアップサービス2種 

企業が業務継続のために行うクラウドバックアップのためのサービスを企業の対応別にご紹介します。
ここでは個人や小規模向けクラウドストレージはご紹介しません。DropboxやBOXなどのクラウドストレージは共有場所であり、データの保存性やセキュリティなど、利用目的も必要な要件も異なるためです。

クラウドバックアップには大きく分けて2種類あります。

  1. パブリッククラウドへのバックアップ
  2. バックアップベンダーが提供する独自クラウドへのバックアップ

この2種類が一般的なBaaS(Backup as a Service)*1です。このほかに、災害等による業務停止が許されない企業にはDRaaS(Disaster Recovery as a Service)*2という選択肢もあります。
この記事ではBaaS を中心にご紹介します。
*1 BaaS(Backup as a Service)は、バックアップをサービスとして提供するものです。
*2 DRaaS(Disaster Recovery as a Service)は、有事の際にクラウドのIaaSで迅速な復旧を行い、企業の事業継続を支援するサービスです。

企業のタイプや状況、バックアップの目的に応じてどちらかを選択する必要があります。

パブリッククラウドへのバックアップに適しているのはこんな企業

  • クラウドの設定に関するノウハウを持っている
  • 運用を自分たちで行える
  • 料金体系が複雑でも対応できる

バックアップベンダーが提供する独自クラウドへのバックアップが適しているのはこんな企業

  • クラウドの設定に関するノウハウが少ない
  • 運用もお任せしたい
  • 料金はシンプルがいい

パブリッククラウドへのバックアップ

Amazon Web Services(AWS)Microsoft Azure Google Cloud Platform といった主要なパブリッククラウドのオブジェクトストレージ(*)にバックアップソフトを用意し、データをバックアップする方法です。主要なバックアップソフトウェアベンダーがパブリッククラウドへのバックアップに対応し、選択肢は幅広くあります。
*データ耐久性が非常に高く、柔軟にスケールすることができるオブジェクトストレージのサービスです。

ここでは、業界の2強であるAWSとAzureのメリット、デメリットをご紹介します。結論から言うと、汎用的にはこれまでの実績の豊富さと安定稼働への安心感のあるAWSをオススメします。ただ、Microsoft 365などマイクロソフト製品を中核に据えたシステムの場合はAzureのほうがクラウドでの連携がスムーズですので、企業のシステム環境に応じて選択するのがよいでしょう。

移行するシステム用途や目的によって異なります。移行するサーバがLinuxオープンシステムであったり、様々なシステムとの連携、より詳細設定が必要であったり、ピーク時のパフォーマンスが重要な場合は、AWSを検討するとよいでしょう。既存システムがMicrosoft製品の依存度が大きい場合、親和性が高いAZUREからまず検討してみるとよいでしょう。

AWSAzure
メリット常に業界のトップシェアを誇り、IaaSではトップシェア・使いたいシステムだけ課金することができるため、必要な部分だけの利用が可能
・小規模から超大規模まで対応可能な柔軟性
・世界的規模での災害対策(DR)や安定稼働の実績
・Windowsサーバ環境との親和性が高く、Microsoft 365などマイクロソフト社の製品やサービスと連携がスムーズ
・ビジネスアプリケーション等と連携され、金融、電力、小売、製造業などの特定の業界に強み
・AI分野への注力度が高い
デメリット・利用者側でOSを含めたソフトウェアのセキュリティ管理などまで行う必要がある
・自由にカスタマイズができないなど柔軟性に乏しい
・稼働した分だけ課金されるので、利用料金の単価が高くなることもある
アプリケーション環境をクラウド上で運用するPaaS型を重視しており、OSやミドルウェアの追加導入で不都合を感じるケースも
・データベースやサーバに関わる知識や技術が必要
こんな企業におすすめ・将来的な規模拡張が未定の企業は、小さく始めて順次拡張しやすいAWSがおすすめ
・通常のバックアップだけでなく、DRaaSとしても利用したい企業はAWSの実績が心強い
Microsoft 365などマイクロソフト製品を中核に据えたシステムの場合は、Azureのほうがクラウドでの連携がスムーズ
・特にActiveDirectory連携を確保した状態での高度なバックアップ・リカバリを行いたい企業向け
オブジェクトストレージS3(Simple Storage Service)
・データへのアクセス頻度に応じて価格体系が設定可能・99.999999999%の耐久性を実現するように設計されており、ストレージの中でも屈指の耐久性を誇る
BLOB(Binary Large OBject)
格納するオブジェクトの種類や用途毎にブロックBLOB、追加BLOB、ページBLOB等と細分化されており、より複雑な課金体系

AWSとAzureに関する詳細は、当ブログのAWS Azure を徹底比較、貴社クラウド移行に役立つ3つの判断基準」をご参照ください。

バックアップベンダーが提供する独自クラウドへのバックアップ

バックアベンダーが独自に用意するクラウドへのバックアップという選択肢もあります。パブリッククラウドとは違い、データセンターの拠点が少ないため、バックアップ先の選択肢が少ない一方ダウンロード料金がかからないというコスト面での大きなメリットが特徴です。Arcserveも独自クラウドへのバックアップサービスを提供しています。高いセキュリティ・対災害性を持つデータセンターで運用され、ダウンロード料金がかからないというコストメリットも提供されます。Arcserveのクラウドバックアップサービス2種類を以下にご紹介します。

■Arcserve UDP Cloud Hybrid
オンプレミスのArcserve UDPとクラウドを組み合わせたハイブリッド型の統合災害対策サービス

  • 災害などによるサイト障害時には、遠隔地のクラウドにあるバックアップから復旧が可能です。
  • サーバインスタンスの構築やソフトウェアの導入、その後の維持管理などが必要なパブリッククラウドと異なり、オンプレミスで導入済みのArcserve UDPの管理コンソールを使ってArcserve UDP Cloud Hybridへ複製するための情報を追加するだけで、自動的にクラウドへデータを転送できるシンプルさが魅力です。
  • バックアップ データの複製先は、東日本と西日本の2つのリージョンから選択できます。(DRaaSは東日本リージョンのみ)

  • セキュリティ対策◎ 
    脆弱性スキャン、SSL暗号化などでランサムウェアを排除。複数の復旧ポイントを選択可能。
  • 料金・見積もりのしやすさ◎
  • 提供形態:サービス
  • 課金単位:クラウドストレージ
  • 購入単位:1TB
  • 標準料金:192,000円/年 ※これ以外にArcserve UDPのライセンスも必要

■Arcserve UDP Cloud Direct
バックアップ対象マシンからクラウドに直接バックアップするサービス

  • バックアップサーバの購入や構築が不要で、サービス契約後、クラウドを利用したバックアップ運用をすぐに開始できます。ストレージや復旧機能、管理機能はすべてクラウド上にあり、メンテナンスはArcserveが実施します。
  • 支店・支所のサーバや PC など、スペースや管理上の都合でバックアップ環境を構築できていない企業・組織に最適のサービスです。
  • バックアップ データの複製先は、東日本リージョンと北米西海岸リージョンから選択できます。(DRaaSは西海岸データセンターのみ)

  • セキュリティ対策◎

    脆弱性スキャン、SSL暗号化などでランサムウェアを排除。複数の復旧ポイントを選択可能
    料金・見積もりのしやすさ◎ 

  • 提供形態:サービス

  • 課金単位:クラウドストレージ

  • 購入単位:1TB

  • 標準料金:240,000円/年(ソフトウェアライセンスは不要)
     
    どちらのサービスにも共通して言えるのが、Arcserve Japanのサポート体制への安心感です。
    Arcserveのサポートに、96%のお客様が「満足」と回答しています。(2020年7月:サポート完了時の3,200件のアンケート結果より)

    その理由は、

    ・購入前のお問い合わせに「Arcserveジャパンダイレクト」(フリーダイヤル)で対応

    ・導入後は、経験豊富な日本人スタッフによるテクニカル サポートを提供

    ・日本語での情報が充実したArcserve ポータルサイトを利用可能

5. 法人向けクラウドバックアップサービスの導入費用相場

 パブリッククラウドを利用する場合は、ストレージ料金のほかに、リストア時のダウンロード料、冗長化構成などオプション条件によって費用が異なるので、事前に十分な検討が必要です。

※参考価格(AWS S3の場合)
・ストレージ料金 2.5円/GB
・ダウンロード料金 11円/GB

バックアップベンダーが提供するクラウドバックアップサービスの場合、課金されるのはストレージ容量のみ。バックアップデータのダウンロードに費用はかかりません。

※参考価格(Arcserve UDP Cloud Hybridの場合)
・19万2,000円/年(1TB)~ 

6. クラウドバックアップを導入する手順とポイント

では実際にクラウドバックアップを導入する際の手順とポイントを簡単にご紹介します。
クラウドバックアップ導入の手順は主に3ステップです。

  • クラウドバックアップの方式を決める
  •  クラウドバックアップサービスを選択する
  • 復旧の優先順位と手順を決める

クラウドバックアップの方式を決める
4章でご紹介したクラウドバックアップ方式のいずれかを決定します。

  • パブリッククラウドへのバックアップ
  • バックアップベンダーが提供する独自クラウドへのバックアップ

 それ以外にも、さらに具体的なバックアップ方式を決める必要があります。たとえば、
「オンプレミスで一次バックアップ保存したものを、クラウドへ複製・転送する」
「クラウドへ直接バックアップ保存する」
「パブリッククラウド(IaaS)環境内でバックアップする」

など、自社に適したクラウドバックアップ方式を選択します。

クラウドバックアップサービスを選択する
本ブログの3~4章を参考にして、規模や料金、提供される機能など、自社のニーズに最適なクラウドバックアップサービスを選択しましょう。

 復旧の優先順位と手順を決める
クラウドにバックアップしてもきちんと復旧できなければ意味がありません。バックアップ対象について、あらかじめ重要データやシステムを選び、復旧の優先順位と手順を決めておく必要があります。基準となるのが、「どの時点まで戻したいのか?」「今すぐに戻さなければいけないのか?」を示す、目標復旧時点(RPO)と目標復旧時間(RTO)です。

10TBを超えるバックアップデータの場合、すべてを復旧させるには数日かかります。

  • 24時間以内に復旧しなくてはならないデータはどれか
  • マシンまるごとバックアップをした場合はどのマシンから復旧するか

など、焦って失敗しないよう、平常時に優先順位と手順を決めておくことが肝心です。
また、バックアップ対象が大きいと復旧に時間がかかります。マシン単位ではなく、ファイル単位でバックアップしておくと、必要なファイルだけ優先して復旧させることが可能です。

有事にどれくらいの期間で事業を再開できるのかが企業存続の要となりますので、復旧の優先順位と手順を決めておくことが非常に重要です。

まとめ

この記事で言いたかったのは以下の通りです。

クラウドバックアップには注意すべきデメリットもありますが、それを上回る様々なメリットがあります。

  • 害時にも事業継続が可能
  • 初期費用が低く抑えられる
  • 運用が楽
  • 効率的で安全 

 こうしたメリットを享受するには、次の点に気を付けてバックアップクラウドサービスを選びましょう。

  • セキュリティ対策
  • サポート体制
  • 料金
  • パブリッククラウドへのバックアップソフトの対応機能

それぞれの企業に適したクラウドバックアップを選ぶための、サービスの種類や導入費用相場、導入の手順などもご紹介していますので、ぜひ参考にしてください。

★こちらの記事もご参照ください。                                                                                
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